投資信託の純資産総額トップ１０に入ったインデックスと買ってはいけない商品

投資信託（ETF除く）、純資産総額のトップ１０に入っていたインデックス型の投資信託４本と買ってはいけない商品についてご紹介をします。

投資信託の純資産総額トップ１０

日経新聞さん。

10月末時点、純資産額トップ１０の投資信託（ETF除く）です。

・インデックスで純資産額が最大のeMAXIS Slim 米国株式（S&P500）は１位のアクティブファンドとの差を詰めている

・トップ１０入りしたインデックス型の４つの投資信託は海外株を中心とした３つの株価指数の「円換算ベース」に連動している

・上記３つの指数の過去１０年の運用成績を比較すると１、２つ目の米国株の指数がオールカントリーより勝っている

10月末時点、純資産額トップ１０に入っているインデックス型の投資信託（ETF除く）についてご紹介をしました。

もはや、鉄板の顔ぶれです。

S&P500
・eMAXIS Slim S&P500
・SBI・V・S&P500

全米国株
・楽天・全米株式

全世界株
・eMAXIS Slim オールカントリー

わずか数年でこれらの指数に連動した低コストの商品ができ、投資家に浸透しているのは改めて驚きます。

近年は米国株の圧勝できしたが、今後は分かりません。しかし、オールカントリーの投資比率の60％以上は米国がしめているように、

今後もしばらくは世界の中心的な国であることは間違えないでしょう。

全米株については、「楽天・全米株式」より低コスト、高リターンである「SBI・V・全米株式」を購入することをおすすめします。

「楽天・全米株式」と「SBI・V・全米株式」の比較についてはこちら。

一方でインデックス以外のアクティブ商品に目を向けると日本の投資環境は、まだまだヤミが深いことが分かります。

１位の商品を確認するとリターンは検討しているものの、インデックス商品に負けています。それは高額な手数料に問題があります。

この商品のコストは購入時に3.3％の手数料が取られ、信託報酬は1.727％です。
たとえ、高リターンをたたき出したとしてもこの高コストでリターンは消えます。

さらに、分配金を出して元本を削っているようです。

合理的に考えれる方であれば買うはずがない商品です。（他のアクティブファンドも同様）

では、誰が買っているのか？

多くは大手証券会社、銀行などにカモにされている高齢者達でしょうね。。

大手証券会社、銀行はこのような商品を高齢者に売るという合法的な詐欺をして利益を上げているのです。

銀行、大手証券会社、保険会社など情報弱者から搾取するビジネスモデルは淘汰されて欲しいですが、いつまでたっても変わりません。

原因は日本人のお金のことは「人には相談できない」、「プロに相談すれば間違いない」など閉ざされた文化と間違った考えが根本にあるのでしょう。

搾取されないよう、守る力を身に付けていきましょうね。