日銀が2022年に行った「金融リテラシー調査」によると米国などの海外と比較し日本の正答率が「複利」の問題で低い傾向があることが分かりました。
金融の知識を得ることは、未来の姿を想像する力を養うということ
日経新聞さんの記事はこちら。
複利が苦手な日本人 未来を想像できる金融リテラシーを 金融PLUS 編集委員 藤田和明 - 日本経済新聞
夏休みシーズン。自分が金融の知識をもっていて適切に判断できるか、「金融リテラシー」について考えてみるいい機会だ。日銀が事務局を務める金融広報中央委員会が3年に一度、国民の「金融リテラシー調査」を実施している。全国の18〜79歳の個人3万人に...
まとめると。
■複利の計算方法
正解は1の「110万円より多い」で日本の正答率は43%。米国の正答率は72%。
複利では「70(または72)の法則」が知られる。
複利で預けたり借りたりしたおカネが2倍になる期間を概算できる計算式で、70を金利の数字で割る。
金利2%なら70÷2で「35」年が2倍になる年数だ。
■海外における金融経済教育の実態調査報告書
米国
■結論
まとめ
日銀が2022年に行った「金融リテラシー調査」についてご紹介をしました。
幅広くは以下のような結論となります。
金融の知識を得ることは、おカネを通じて未来の姿を想像できる力を養うこと
金融リテラシーを身に付けることは、生きていく上での1つの武器を持つということです。
複利の問題については正解することができたでしょうか?
真っ先に 72÷2%=36年 と200万円になる年数(2倍になる年数)を求めましたが、ここからは「たぶん110万円以上だろう」ぐらいしか分かりませんでした。
結局、100万円に1.02を5回掛けました。正解は1,104,080円で110万円を微妙に上回っている程度の金額なので、計算しないと分かりません。><
親世代が貯金、貯金というのは彼らが経験してきた時代ではこのように貯金が合理的な選択だったからです。
複利の設問の正答率が低いことと、銀行の金利が低いことには関連はないでしょう。
米国のようにより細かいところまで教育をすれば金融リテラシー向上のきっかけになる人は多少は増えるかもしれません。
なぜなら、つまらない授業をそもそも聞く気になれないですし、教える側の先生がきちんと理解しているとも限りません。多忙な先生に期待する方が間違っているかもしれません。
よって、一番大切なのは家庭での教育です。投資に関しては最終的には自分事として捉えられるような少額での投資をして失敗、成功体験を積んでもらうのが一番です。
何事も自分事として経験しないうちは身に付かないですね。
ともに主体的に行動をして自分の人生を切り開いていきましょうね。
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